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あるいは部下とのコミュニケーションの取り方、評価の仕方についても、「日本流」や「オレ流」だけでなく、「アメリカ流」も知っておいてもらいたいのです。ほかにも、ジョブーディスクリプション（職務内容記述書）のつくり方やその効用、目標の設定方法、さらには雇用契約書のつくり方から社員の解雇の仕方に至るまで、すべてに同じことがいえます。
なぜ、アメリカのビジネスーノウハウを知っていただきたいかというと、日本企業を取り巻く状況が、急速にアメリカのビジネス環境へと近づいているからです。たとえば、勤労意識の変化や労働の流動性の高まりだけでなく、労働者の保護をめざす諸法規の強化や職場でのさまざまな差別の廃止、セクハラやパワハラヘの罰則強化、社員による訴訟件数の増加などです。
であれば、それに対処するために考え出されたさまざまなノウハウや手法は、あすの日本企業にとってきわめて有効な要素を含んでいるといえるでしょう。また、「知っている」ということは、自分のやり方や考え方、ノウハウなどを別の視点から評価できるということです。
比べて、評価して、少しでも役立ちそうだと思うところがあれば、素直な気持ちで採り入れてみてはいかがでしょうか。最初は「いいとこ取り」でもかまいません。
人事制度が引き締まる「ジョブーディスクリプション」アメリカ式のノウハウや手法の中で、ことに「ジョブーディスクリプション（ＪＤ）」は日本企業にぜひ採り入れてもらいたいものの一つです。たとえ成果主義を導入しない場合でも、これがきちんと整っているだけで、人の採用にも、給与の決定にも、さらにいえば、能力が劣る社員を解雇をする際にも絶大な効果を発揮します。

成果主義とのセットで採り入れると、職務の内容と目標とがうまくリンクし、しかも目標がとても設定しやすくなるのです。けっして万能薬ではありませんが、今まであいまいだった人事制度がきりりと引き締まることは確かでしょう。
「職務内容を決めてしまったら、日常の仕事での協力や助け合いができなくなる」との声をよく耳にしますが、そんなことはありません。コンサルティングを担当する在米の日系企業からは、「秘書のＪＤをつくったら、お客様が来たときにお茶を出さなくなるじゃないか」と毎日聞かされます。
そんなときはＪＤに次の一文を書き入れれば済むことです。「ビジネスに関連する事項や顧客対応については、上司の指示に従う」これで0Ｋです。

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